「推薦はされるけど、コミュニケーション力のある人が少ない」「面接の落選理由が『コミュニケーション力不足』ばっかり」……。その原因は、もしかしたら求人票にあるかもしれません。貴社に求めている「コミュニケーション力のある人」が推薦されるには、どうすればいいでしょうか？
どんなコミュニケーション力を求めているのか？
そもそも、コミュニケーション力とはなんでしょうか？法律で決まっているわけではありませんから、人によってその定義はバラバラでしょう。そのため、「私たちが求めるコミュニケーション力はこういうものだ」ということを、求人票でしっかり明示する必要があります。
まずはコミュニケーション力の一例を記載してみましょう。
説得・交渉して相手を動かす力
相手の要望・不満を傾聴する力
1を聞いて10を察する力
複数の人の意見をまとめ、調整する力
相手のレベルに合わせてものごとを理解させる力
その他（関係構築力、自己開示力など）
職種や仕事内容によって、これらのどの能力を特に必要とするかも変わるはずです。例えば営業職や販売職であれば、購入意思を引き出すために1の「相手を動かす力」が強く求められ、3や4はあまり求められないと思われます。一方、協力会社やゼネコン、施工主らとやりとりする施工管理職であれば、1に加えて4の「調整する力」も重視されるでしょう。
本当に必要な能力を見極める
「コミュニケーション力がある」「コミュニケーション力がない」という言葉は、相手をひと言でざっくり評価するには便利な言葉です。
しかし、もしあなたが採用担当者で、現場から「もっとコミュニケーション力がある人を採用してよ」と要望されたのなら、その定義をしっかりとすり合わせる必要があります。どんな場面で・なぜコミュニケーション力が求められるのか、コミュニケーション力がないと何がどう困るのか、といった質問を重ね、本当に必要なコミュニケーション力を言語化しましょう。
そして求める能力の言語化ができたのなら、求人票の必須要件として記載しましょう。可能なら、「〜〜といった業務があるので〜〜の能力が求められます」などと記載するのもおすすめです。求人票を読んだ紹介事業者に、貴社の求めている能力を伝えられれば、ミスマッチな人材推薦も減らせるでしょう。
※本記事に記載の内容は、2025年2月時点のZキャリア プラットフォームの仕様・サービス内容等に基づいています。